2021年12月16日、アマーロ（イタリア） –　ミッションクリティカルなアプリケーションにおけるモノのインターネット（IoT）の実現で信頼と実績を誇るEurotechと、気象学、水文学、環境モデリング向けのコンピュータビジョンとAIを専門とするウォータービュー社は、リアルタイム気象条件監視アプリケーションの実現に向けた戦略的パートナーシップを締結しました。

Eurotechのハードウェア/ソフトウェアにより、ウォータービュー社の「エッジでのAI」をシンプルかつ迅速に導入することができます。この統合ソリューションは、既存インフラはそのままで、既存の監視カメラを遠隔管理可能なインテリジェントセンサーに変換し、頻発する異常気象の初期兆候を検出し、自然災害を数値化します。

EurotechのCEOであるPaul Chawlaは、以下のように述べています。

また、ウォータービュー社のCEO、Paola Allamano氏は次のようにコメントしています。

両社は、道路や鉄道網、送電網、移動体通信塔などの大規模インフラを管理するお客様にソリューションを提供し、確かな実績を上げています。欧州委員会のNextGenerationEUにしても、バイデン政権のインフラ投資法案にしても、アフターコロナの経済は、気候変動への耐性を根底に据えた上で、インフラの刷新、DX、グリーン転換へのかつてない投資によって推進されることになるでしょう。

Eurotechとウォータービュー社は、両社の力を合わせることで、天候やその影響を監視する、環境の見張り番としてのカメラの可能性をすでに実証しています。最初の共同パイロットプロジェクトが進行中で、高速道路や鉄道のカメラを活用したスマートインフラ市場において、ビジネスチャンスが見出されています。ヨーロッパと米国では、平均して3〜5kmごとに1台、10万台以上のカメラが見込まれています。電車やトラックの車内では、すでに他の用途でカメラが設置されています。また、ヨーロッパでは42万6千本以上、米国では100万本以上の通信タワーも建てられています。道路や線路に降った雨や雪の量を解析して事故を回避したり、遠くの水位を測定して洪水被害を安全に評価したり、煙を早期に検知して山火事を未然に防ぐなど、さまざまな用途で活用されています。

ウォータービュー社は、CCTVカメラを多変量環境センサーに変える気象ビデオ分析を開発しています。気象学、水文学、コンピュータビジョンやAIなどの専門知識を融合、カメラネットワークやIoTデバイスからきめ細かいリアルタイムの気象データを収集し、持続可能で費用対効果の高いソリューションで、気候変動対策へのDXを推進します。ウォータービュー社が提供するオンプレミス、クラウド、エッジサービスは、お客様のデータを意思決定を支える戦略的リソースに変え、気候変動に新しい視点で向き合うことができます。詳細はこちら（英語）をご覧ください。